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■ LD(学習障害)ニュース #257 2001/05/01 発行 登録読者(配信)数 3,103 ■
■ LD = Learning Disabilities LD親の会「けやき」編集 1997/09/10創刊 ■
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■ オホーツク ADHD & LD 懇話会 5月例会（講演会）北見 2001/05/20 ■
■ 講演会 LD児への家庭での対応の在り方 旭川市民文化会館 2001/05/19 ■
■ 講演会 LD児への家庭での対応の在り方 札幌市生涯学習セ 2001/05/20 ■
■ 文部科学省独立行政法人評価委員会学校教育分科会議事録 2001/03/16 ■
■ 独立行政法人国立特殊教育総合研究所中期目標-平成18年まで 2001/04 ■
■ 信州ADHD親の会が発足 第1回ADHDについてセミナー開催 2001/05/19 ■
■ 高知 LD・ADHD 特別支援教育研究会発足 高知LD掲示板が開設 2001/04 ■
■ 日本学校心理士会奈良支部研修会のお知らせ 奈良教育大 2001/06/23 ■
□ 編集後記 ---------------------------------- 23:57 2001/04/30 □
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■ オホーツク ADHD & LD 懇話会 5月例会（講演会）北見 2001/05/20 ■
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オホーツク ADHD & LD 懇話会 担当者氏からの情報提供です。
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日 時 2001年 5月13日（日）13:30〜16：30
会 場 北見赤十字病院 東病棟4階会議室
北見市北6条東2丁目
主 催 オホーツク ADHD & LD 懇話会
http://www.muratasystem.or.jp/~ya/alto/
内 容 「LD児および周辺児へのかかわり方」
−発達障害を理解し，対応のための連携をつよめましょう−
演 題 LD児および周辺児へのかかわり方（仮題）
講 師 大阪教育大学 教授 竹田 契一 氏
資料代 500円
後 援 障害幼児を考える連絡会
連 絡 先 E-mail：YHQ01641@nifty.ne.jp
※ 懇話会への入会は事務局で随時受け付けています（年会費3,000円）．
会員以外の方でも，参加費500円と資料代500円あわせて 1,000円で参加でき
ます．
※ 事前申し込みの必要はありません．直接会場にお越し下さい．
※ 講演会終了後，講師を囲んでの懇親会を開催します（会費4,000円）．
会場は未定ですが，懇親会参加希望の方は5月9日までに事務局まで申込みく
ださい．
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■ 講演会 LD児への家庭での対応の在り方 旭川市民文化会館 2001/05/19 ■
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北海道LD親の会連絡協議会からの情報提供です。
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教育講演会
「LD児への家庭での対応の在り方」〜親と先生からLD児へのプレゼント〜
LD(学習障害)，ADHD(注意欠陥多動性障害)およびその周辺の子ども達への療育や
教育が始まっています。しかし、まだ十分な理解と対応がなされているとはいえ
ません。それはその定義や診断が難しく、一見したところ問題がありそうに見え
ない、親の育ての問題に見えたり、子どものわがままやしつけの問題に見えたり
するなど、比較的障害が軽いために生じることと考えられます。
保護者にとっては日常の生活の中でのかかわりに多くの悩みを抱えています。具
体的にどのように対応していけばよいのかについて、より多くの経験と知識をお
持ちの中川先生のお話をたくさんの保護者に聞いて欲しいと願い、この講演会を
企画しました。保護者はもちろん、多くの関係者、学校の先生や幼稚園保育所の
関係者にも、ぜひ、講演会に参加していただき、LD、ADHDとその周辺の子ども達
の基本的な正しい対応について理解をしていただきたいと願っております。
主 催 ： 北海道LD親の会連絡協議会
後 援 ： 北海道教育委員会 旭川市教育委員会 北海道LD懇話会
北海道YMCA 全国LD親の会
日 時 ： ２００１年５月１９日(土) １３：３０開演
会 場 ： 旭川市市民文化会館 大会議室 旭川市6条7丁目
会 費 ： 一般参加者 ９００円 保護者 ５００円
（共同募金会から会場費の援助金を受けています）
受 付 ： ＦＡＸにて、事務局０１６６−６６−２３７２まで事前に申し込ん
で下さい。（氏名・住所・所属・電話番号を明記）
１３：００ 受け付け
１３：３０ 講演 「ＬＤ児への家庭での対応」
講師 中川 克子 先生（元 ナカガワクリニック主宰）
１５：１５ 質問コーナー
１５：４５ 終了
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■ 講演会 LD児への家庭での対応の在り方 札幌市生涯学習セ 2001/05/20 ■
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北海道LD親の会連絡協議会からの情報提供です。
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LD(学習障害)，ADHD(注意欠陥多動性障害)およびその周辺の子ども達への療育や
教育が始まっています。しかし、まだ十分な理解と対応がなされているとはいえ
ません。 -- 以下紹介文省略
主 催 ： 北海道LD親の会連絡協議会
後 援 ： 北海道教育委員会 札幌市教育委員会 北海道LD懇話会
北海道YMCA 全国LD親の会
日 時 ： ２００１年５月２０日(日) 午前１０：００時開演
会 場 ： 札幌市生涯学習センター ちえりあ ６階 講堂
札幌市西区宮の沢1条1丁目1−10 TEL 011-671-2200
＊ アクセス：地下鉄 東西線 宮の沢駅から地下直結通路徒歩5分
中央バス（小樽からの高速バス）西町北20丁目下車 徒歩5分
＊ 駐車場：西友駐車場と共用しています(有料)
会 費 ： 一般・保護者９００円 親の会会員 ３００円
（共同募金会から会場費の援助金を受けています）
受 付 ： ＦＡＸにて、事務局０１３４−２４−０３５５まで事前に申し込ん
で下さい。（氏名・住所・所属・電話番号を明記）
９：３０ 受け付け
１０：００ 講演 「ＬＤ児への家庭での対応」
講師 中川 克子 先生（元 ナカガワクリニック主宰）
１３：１５ 質問コーナー
１３：４５ パネルディスカッション
「北海道におけるＬＤ支援と親の会のあり方」
パネラー 中川 克子 先生（元 ナカガワクリニック主宰）
塩見 啓一 先生（特殊教育センター 教育課長）
橋本 紀美子（北海道LD親の会連絡協議会 会長）
司会 松井 典彦 （北海道LD親の会連絡協議会 副会長）
１５：００ 終了
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■ 文部科学省独立行政法人評価委員会学校教育分科会議事録 2001/03/16 ■
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転載もと。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/dokuritu/gijiroku/002/002b/yousi/010302.htm
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文部科学省独立行政法人評価委員会学校教育分科会
（国立特殊教育総合研究所部会） 議事要旨
１．日 時 平成１３年３月１６日(金)14:00〜16:00
２．場 所 虎ノ門パストラル「おもと」
３．出席者
（委員）
大南委員、舘委員、平野委員、川井委員、小高委員、山岸委員、宮崎委員
（事務局）
池原特別支援教育課長、今井特別支援教育企画官、安田特別支援教育課課長補佐
ほか
４．議 事
(1) 部会長選任及び部会長代理指名
委員の互選により、部会長に大南委員が選任され、部会長代理に平野委員が指
名された。
(2) 事務局より、中期計画、業務方法書及び役員の報酬等の基準について説明が
行われた。
(3) 中期計画等に関する意見交換
委員からの主な意見等は以下のとおり。
・数値目標については、単年度だけではなく中期計画期間での達成目標も取り
入れた方がよいのではないか。
・通常学級の教員に対する研修の充実が必要。
・学習障害やＡＤＨＤなどの研究の充実とあわせて、その研究成果を活かした
研修の実施が必要。
・研究成果を、研修で活かすことができるシステム作りの検討が必要。
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■ 独立行政法人国立特殊教育総合研究所中期目標-平成18年まで 2001/04 ■
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転載もと。
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/dokuritu/chuuki/tokusyu.htm
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文部科学省独立行政法人評価委員会
独立行政法人国立特殊教育総合研究所中期目標 2001/04
独立行政法人通則法（平成十一年法律第百三号）第二十九条の規定により、独
立行政法人国立特殊教育総合研究所が達成すべき業務運営に関する目標（以下
「中期目標」という。）を定める。
独立行政法人国立特殊教育総合研究所（以下「研究所」という。）は、特殊教
育に関する研究のうち主として実際的な研究を総合的に行い、及び特殊教育関係
職員に対する専門的、技術的な研修を行うこと等により、特殊教育の振興を図る
ことを基本的な目標とする。
具体的には、特殊教育に関する研究のうち主として実際的な研究の総合的な実
施、特殊教育関係職員に対する専門的、技術的な研修等の業務及び、特殊教育に
関する研究成果の普及と研究の促進を行うこと、また、特殊教育に関する図書そ
の他の資料及び情報を収集・整理・保存し提供すること並びに特殊教育に関する
相談に応じ、助言・指導・援助を行うこと等により、特殊教育の振興に寄与する
ことが求められる。
中期目標期間においては、特殊教育に関する国の政策立案・施策推進等と連携
した調査研究の充実及び、情報発信機能の充実並びに、特殊教育における国際交
流・国際協力の一層の推進に重点をおいて業務を進めるものとし、特殊教育のナ
ショナルセンターとしての機能の充実を図る必要がある。
このような役割を果たすため、研究所の中期目標は、以下のとおりとする。
I 中期目標の期間
一般に指導内容・方法などに関する教育研究は、その開発、実践、効果の検証
などの息の長い取組が必要である。加えて特殊教育においては、一人一人の障害
の特性や状態について長期にわたる観察・アセスメントが不可欠である。これら
のことから研究所の中期目標の期間は、平成１３年４月１日の日から平成１８年
３月３１日までの５年間とする。
II 業務運営の効率化に関する事項
運営費交付金を充当して行う業務については、国において実施されている行政
コストの効率化を踏まえ、業務の効率化を進め、中期目標の期間中、毎事業年度
につき１％の業務の効率化を図る。ただし、新規に追加される業務、拡充業務分
等はその対象としない。
III 国民に対して提供するサービスその他の業務の質の向上に関する事項
研究所は、我が国の特殊教育のナショナルセンターとして、各都道府県の特殊
教育センターや盲・聾・養護学校、小中学校等の実践を支援する機能をより一層
高めるために、組織・運営及び人事システムの改善、内部評価及び外部評価体制
の導入を図るとともに、特に次のような機能の充実を図る。また、障害のある児
童生徒の生涯学習を支援する観点から、運営にあたり、医療・福祉・労働等の関
係機関・団体との連携協力の推進を図る。
１ 研究活動
(1) 特殊教育におけるニーズに対応し、より質が高く、実際的で現場に密着した
研究を行う。
(2) 教育課程、学習障害児や注意欠陥／多動性障害(ADHD)児等への教育的対応に
関する研究、国の特殊教育に関する行政施策の企画立案及び実施に資する研
究の充実を図る。
(3) 各障害ごとに設けられている研究部・室の組織を超えて、課題に応じて総合
的、弾力的に研究に取り組めるような体制を整備する。
(4) 各都道府県の特殊教育センターや盲・聾・養護学校、小中学校等と連携し、
教育の実践に役立つ研究を推進する。また、国内の大学や研究機関、海外の
研究機関並びに福祉・医療・労働等の関係機関との連携・協力、交流を進め、
それらの研究を総合化し、教育の実践に役立つ形で普及するような研究を進
める。
(5) 研究成果を特殊教育関係者はもとより広く一般にも公開し、特殊教育の普及
と国立特殊教育総合研究所の一般の理解を図る。その際、情報通信技術技術
等を十分に活用する。また、セミナー等への参加者を中期目標の期間中毎年
度平均で平成１２年度の参加者数以上を確保する。
２ 研修事業
(1) 特殊教育の体系的・専門的な研修の実施により、各都道府県の特殊教育セン
ターや盲・聾・養護学校、小中学校等において求められるリーダーを養成し、
特殊教育関係職員の専門性の向上を図る。
(2) 教育職員免許法に基づく認定講習を実施するとともに、都道府県が行う認定
講習への支援を行い、特殊教育教諭免許の保有率の向上に寄与する。
(3) 盲・聾・養護学校や特殊学級の教員等の特殊教育関係職員はもとより、すべ
ての学校の教員に対して学習障害、交流教育等に関する研修など喫緊の課題
について、研修プログラムを開発し実施する。
(4) 国立特殊教育総合研究所が主催する研修事業に参加した者のうち、毎年平均
８０％以上の者からプラスの評価が得られるよう、研修内容の充実を図る。
(5) 全国の特殊教育に関する研修事業の情報を提供したり、各都道府県における
研修の充実を支援するため、情報通信技術の基盤整備を図る。
３ 教育相談活動
(1) 教育相談活動と研究活動との連携を一層深め、ニーズに対応した専門的な教
育相談活動の改善・充実を図る。
(2) 教育相談を行った者のうち、毎年平均で８０％以上の者からニーズに適切に
対応したなどのプラスの評価が得られるよう相談活動・内容の普及・充実を
図る。
(3) 都道府県の特殊教育センター等に、教育相談に関する活動や実際的な研究の
成果を普及するとともに、全国的な教育相談情報の流通を促進するようなネ
ットワークを整備する。
４ 情報普及活動
(1) 教育現場での様々なニーズを常に把握しながら、特殊教育の改善充実に関わ
る研究成果や盲・聾・養護学校の創意工夫した取組を情報収集してデータベ
ースを充実し、広く一般への研究成果の普及に努める。また、情報を発信し
た結果の把握に心がける。
(2) 本研究所の研究の成果を教育委員会、特殊教育センター、盲・聾・養護学校、
小中学校等に対し、セミナー等を通じて普及するとともに、情報通信技術の
活用による情報提供を推進して、教育の実践を支援する。
５ 国際交流活動
(1) 海外の大学や研究機関との連携・協力、交流を積極的に推進するとともに、
海外の特殊教育の取組を国内の教育の実践に役立ちやすい形で普及を図る。
(2) アジア太平洋地域における特殊教育の発展への支援など、国際機関及び日本
の政府関係機関との連携による国際的な貢献を果たす。
IV 財務内容の改善に関する事項
(1) 自己収入の確保、予算の効率的な執行に努め、適切な財務内容の実現を図る。
自己収入の確保
積極的に外部資金導入を図るとともに、自己収入の確保に努める。また、自己
収入額の取り扱いにおいては、各事業年度に計画的な収支計画を作成し、当該
収支計画による運営に努める。
固定的経費の節減
管理業務の節減を行うとともに、効率的な施設運営を行うこと等により、固定
的経費の節減を図ること。
(2) 財務内容の管理・運営の適正化を図る。
V その他業務運営に関する重要事項
(1) 国立久里浜養護学校との相互協力
国立久里浜養護学校との密接な連携の下に、重度・重複障害児の教育に関する
実際的研究を行うとともに、在学児童等の教育についての相互協力を推進する。
(2) 施設・設備に関する計画
業務の円滑な実施に必要な施設整備を進めることとし、特に、障害者や高齢者
が活用しやすい施設とする。
(3) 人事に関する計画
ア 質の高い研究を推進するため、研究職員の幅広い人材の確保と資質の向上
を図る。
イ 事務職員についても人事交流や研修により人材の確保に努める。
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■ 信州ADHD親の会が発足 第1回ADHDについてセミナー開催 2001/05/19 ■
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2001年4月21日 信州 ADHD 親の会が発足したました。詳細は下記のサイト参照。
http://www.geocities.co.jp/SweetHome-Brown/7766/
また、セミナーの日程等の詳細は下記サイト参照。
http://www.geocities.co.jp/SweetHome-Brown/7766/sinntyaku.html
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■ 高知 LD・ADHD 特別支援教育研究会発足 高知LD掲示板が開設 2001/04 ■
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高知 LD・ADHD 特別支援教育研究会が発足いたしました。詳細については、下
記サイトを参照。
http://wwwsoc.nii.ac.jp/jald/school/local/sikoku.html#kochi
また、「高知LD掲示板」が開設されました。下記サイトです。
http://www.kominet.ne.jp/mbspro/pt.cgi?room=taako
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■ 日本学校心理士会奈良支部研修会のお知らせ 奈良教育大 2001/06/23 ■
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日 時 2001年6月23日（土） 13：00〜17：00
会 場 奈良教育大学102教室
内 容 講演1「Psycho-education（心理教育）の導入と意義」
講師 橋本宗和氏 （奈良県田原本町立田原本小学校）
講演2「学習障害の心理査定と対応」
講師 中島ナオミ氏 （大阪府立茨木府民健康プラザ）
問合せ先 日本学校心理士会奈良支部事務局
〒630-8528 奈良市高畑町
奈良教育大学心理学研究室
玉瀬耕治 TEL&FAX.0742-27-9266
E-mail:tamasek@nara-edu.ac.jp
藤田 正 TEL&FAX.0742-27-9267
E-mail:fujitat@nara-edu.ac.jp
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□ 編集後記 ---------------------------------- 23:57 2001/04/30 □
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大型連休の谷間。。。。如何お過ごしでしょうか。。。
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▲ 入会方法等はこちら → http://www.ne.jp/asahi/hp/keyaki/join.html ▲
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■ LDニュースの記載内容を転載される場合には必ず下記までご連絡下さい ■
親の会「けやき」連絡先 E-mail: keyaki@box.club.ne.jp [1999.03.12 更新]
ホームページ URL : http://www.ne.jp/asahi/hp/keyaki/ [1998.07.31 更新]
i-mode 版 URL : http://www.ne.jp/asahi/hp/keyaki/i/ [2000.05.10 更新]
LDニュース 最新号バックナンバーについては下記のサイトから閲覧が可能です
URL: http://backno.mag2.com/reader/Back?id=0000000592 [2000.12.21 更新]
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LD-FRM URL: http://www.ne.jp/asahi/hp/keyaki/LD-FRM/ [2000.08.17 更新]
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